地域所得が高いほど歯を失うリスクが減る

健康・予防

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favicons?domain=gooday.nikkei.co 日経Gooday(グッデイ) 2015.05.16 UPDATE

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(2015年5月15日 日経Gooday(グッデイ)より) 埼玉県立大学は、健康長寿社会をめざした予防政策の科学的な基盤づくりを目的とする日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトらと共同で、地域環境が口の健康状態に与える影響について調査分析を実施した。その結果によると、「無歯顎(むしがく)」(残っている歯が0本)は個人特性だけでなく地域特性とも関係があり、地域の平均所得が増加すると無歯顎のリスクは減少する。

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村上慶子

帝京大学 医学部 衛生学公衆衛生学講座 助教 MPH(公衆衛生学修士) 博士(医学)

大変興味深い研究です。
個人、地域という2つの階層構造を考慮したマルチレベル分析という手法を用いています。そのため、地域レベルの要因(地域所得)が個人の歯の本数にどの程度影響するかを個人の要因(個人所得)と同時に検討できたのです。
歯に関する地域格差は子どもでもみられています。最も高い都道府県と最も低い都道府県を比べると、3歳児のう蝕(むし歯)有病率は約2.5倍、12歳児の一人平均う歯数は約3.5倍の地域格差があります(それぞれ、平成21年厚生労働省実施状況調べ(3歳児歯科健康診査)、文部科学省「平成22年学校保健統計調査」より)。
歯は、単に食べ物を噛む器官というだけではなく、生活の質にも大きく関連する重要なものなので、歯の健康に影響する社会環境的な要因の解明がすすみ、改善されていくことを願います。

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