2000~03年生女子で子宮頸がんリスク上昇か

病気・医療

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favicons?domain=yomidr.yomiuri.co 読売新聞 2016.07.28 UPDATE

2010年に導入され、13年には国が勧める「定期接種」の対象となった子宮 頸 がんワクチン。しかし、このワクチンの接種後に全身の痛みや 痙攣 などさまざまな症状が出たとの報告が相次いだため、国はわずか2カ月で接種を強く推奨することを一時中止。そのため、接種する人の割合はほぼゼロに近いレベルまで落ち込んだ。

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伊藤ゆり

大阪府立成人病センター がん予防情報センター 疫学予防課 主任研究員 博士(保健学)

子宮頸がんワクチンの副作用問題に関して、集団訴訟が始まったニュースが多く報道されていますが、ワクチン接種の勧奨中止に伴うリスク上昇についても目を向ける必要があります。

2010年~2012年に接種対象だった13-16歳だった世代(1994-1999年生まれ)では子宮頸がんの原因となるHPVの感染リスクが押さえられているが、接種中止後に対象年齢となった2000年以降生まれの世代においては再びHPV感染のリスクが高まるという予想です。

子宮頸がんにかかり、命を落とすリスクも上がりますが、そこまで至らなくとも、若くして子宮頸がんになることで、子宮を切除せざるを得なくなり妊娠できなくなるリスクもその世代で上がってきます。なるべく早く接種が再開され、接種できなかった世代のキャッチアップが重要であるという報告です。

どうしても報道は副作用の方に偏りがちであると思いますので、このような今後への影響についてのこともぜひメディアで取り上げてほしいと思います。

詳細は以下のWebにも紹介されています。
http://resou.osaka-u.ac.jp/ja/research/2016/20160719_1

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